20代で稼げる職種とは?【裏技編】
日本人の大多数はサラリーマンであり、彼らを雇っている企業のほとんどが年功序列の性格を残しています。
その為、どのような有能な20代でも、同じ企業に属している窓際の40代には年収では太刀打ちできません。
「上司よりも結果を出している!なのになぜ・・・!」と心の中で叫んでいる若者も多いと思います。ほとんどの企業は、社会という暗黙のルールや規律を守るような、そんな適合性を20代に求めています。
しかし、中には「金を稼いだものが一番」という文化が根付いている職種もあります。
外資系投資銀行の自己勘定トレーダー
「金の前に立つものが全てにおいて勝る」「2年目にして上場企業社長よりの数倍の年収」を地で行く文化が強固に根付いています。
その文化を持つ外資系投資銀行というのは、企業のM&Aや資金調達の手助けをする金融業の総称になります。
その中でも、彼らが保有する自己資金を短期売買によって増やすことを目的とする自己勘定トレーダーの年収は桁外れです。外資系投資銀行社員の平均年収は、数千万円ですが、その中でも平均を押し上げているのが自己勘定トレーダーという職種なのです。
彼らは、外資系投資銀行社員が、1年間で数億稼ぐといった利益目標を、たった数日間で達成し、その割合として報酬を貰っています。
一方で、利益を稼げないトレーダーは、まさに「昼休み休憩から戻ったら、社員証が使えなくなっていた」「会議に行ったまま、首にされてデスクに戻ることすらも許されない」といったドラマチックなリストラ劇が日常茶飯事です。
日本企業的に「上司に評価されて職層が上がった結果、給料も上がる」のではなく、完全な実力主義であり、その実力は上司ではなく市場が判断します。
自己勘定トレーダーは、金融工学・人工知能・シミュレーション分野の博士課程を持つ理系が大半を占めており、いくらハーバードのMBAを保有しており、経営に関する知識に富んでいたとしても、求められる理系的な素養や生き馬の目を抜く様な瞬発力が全てです。
米系ではゴールドマンサックス・バンクオブアメリカ、欧州系ではUBS・バークレイズ・ドイツ銀行が代表的な外資系投資銀行です。
まさに、誰もが羨む大企業の中のトップ層が、自己勘定トレーダーなのです。ちなみに、日系投資銀行では、やはり外資系のようなドラスティックさはなく、日系的な評価によって年収が決まる為、そこまで期待してはいけません。
外資系生命保険の営業職
外資系投資銀行の自己勘定トレーダーは、求められる学歴が非常に高い為、思い立ってすぐに応募したら、採用されてしまったということは有り得ません。
しかし、外資系生命保険の営業職は、最低限の学歴があれば、誰にでも門戸は開かれています。
私の周りでも「年収数千万円の外資系生命保険の営業職がいて、年に数回行われる全世界・アジア地域の”成績優秀者のイベント”に参加してきたよ」という知人を持つ人もいます。
外資系生命保険の営業職で、常に高収入を維持する為には、常に新規の成約を取らなければならず、「既存の営業結果で食っていく」という甘え考えは出来ません。
彼らは、手数料の一部を収入としているのであり、おもちゃで走るハムスターのように、常に全速力で営業活動をしなくてはなりません。
彼らはサラリーマンというより自営業である為、営業活動に係る経費を全て自費で負担する必要があります。また、営業成果が全くない場合の最低給料は、入社して数年までしか定められておらず、その後は100%の成果給となります。
また、年収が数千万である社員の大半が20代であることから、この職業には向き不向きがあることが分かり、30代以降の社員は自然と淘汰されていることが分かります。
営業職に向いており、20代の活躍を前提として、それ以降も成果を走り続ける必要があるのです。
超実力主義の日系不動産営業
「人の2倍働いて、3倍稼ぐ」という成果給を目的に、年間数千件の訪問・テレアポをすることにより、数件の成約を目指すのが、日系不動産営業です。
代表的な会社としては、D建託ですが、どのような中小・零細企業であれ「不動産の売上、〇〇億の仲介」を達成するのは個人であり、その成果は個人の給料に還元される為、大企業であるからといって給料が多い訳ではありません。
むしろ、大企業は、個人の成績を全体に還元するといった発想がある為、本当の成果給のみを目指すのであれば、名もない企業でも関係ありません。
3億の案件を成約したら、20代にも関わらず、ボーナスが300万×2回支給されたといった話も珍しくはありません。
しかし、景気・消費税・時期によって需要が大きく縮小してしまうと、本人の営業の腕前だけでは、いかんともし難い状況が続いてしまう為、「運」に大きく稼げることが左右されてしまう職種でもあります(金融業界では、景気が縮小しても、金融工学を駆使して稼ぐ方法が確立されていますが、不動産業界では、このようなことは出来ません)。