未経験男性は東京だからこそ稼げる！正社員のお仕事とは

未経験男性でも営業なら大きく稼げる

基本的に未経験の業界に転職した場合、それまでいた業界の知識やスキルが通用しなくなるため、低い年収からのスタートになることが多いのはご存知だと思います。

蓄積してきた知識や経験をリセットして、新しいチャレンジをするのだから仕方がないことです。

しかし、例外ももちろんあります。

例えば、営業職などはいかがでしょうか。

営業と聞くとノルマなどがきつく、外を走り回っているイメージを持ちやすいため、敬遠する人もいるかもしれません。

たしかに、そういう側面はありますが、うまく成果を出せば転職直後でも高い年収を稼ぐことができます。

基本、営業は成績が全てであり、学歴やそれまでの経験などほとんど考慮されない実力主義の世界です。

給与に占めるインセンティブの割合も大きい会社もあるため、自分で稼げる人ほど高い給与をえることができます。

ただし、向き不向きももちろんあります。

営業には高いコミュニケーション能力が必要です。

基本的に対人スキルが必要となるため、人と接するのが苦にならない人におすすめできます。

うまく信頼関係を築いて、多くの商品を買ってもらうことができれば給与も自然と高くなります。

ちなみに、2016年の構成労働省が発表している、賃金構造基本統計では

東京の、保険外交員（男）の平均年収が762．52万円、自動車販売外交員（男）の平均年収が561.99万円となっています。

未経験男性でも資格をとれば、転職に有利になる

未経験でも資格をとってしまえば、未経験でも関係ありません。

そもそも、その資格がないとできない仕事であれば、その資格とスキルは希少なものとなります。

東京で高収入の資格は、医師、弁護士、会計士、一級建築士などを始めとして、無数にあります。

ただし、資格を取得するまでに時間がかかるのが難点でしょうか。

医師は医学部に入ってから6年と研修医を2年、弁護士なら8000時間～10000時間、会計士も3000時間～5000時間と個人差はあれど、多くの勉強時間を確保する必要があります。

ただし、比較的短い勉強時間でとれる資格もあります。

金融業界への転職ならファイナンシャルプランナー、日商簿記など。

また、不動産なら不動産鑑定士や宅建などの資格を取ることで、正社員として採用されたり、働くうえで有利になります。

未経験男性でも業界を考えれば、稼げる職に就ける。

未経験男性が東京で仕事をする場合、東京の地域性を考慮して仕事を選ぶことも稼げる職に就くための考え方の一つです。

例えば、2020年に開催される東京オリンピックがあります。

このオリンピックの準備のために建設業界は特需でわいています。ただ、準備をしようにも建設業界は人手不足であり、人件費が高騰しています。

この状況は少なくとも、あと数年は続くと考えられますが、未経験で働きたい人にとってはチャンスでもあります。

また、オリンピックの効果で旅行者も増えると予想されていますので、外資系のホテルも日本へと次々と進出してきました。

現在、日本の旅行者の3分の2は東京を訪れると言われており、ホテルなどの宿泊施設は予約がいっぱいでとりづらい状況となっています。

さらに人手不足でいえば、福祉・介護業界も挙げられます。現在も徐々に高齢者の割合は増加していますが、介護士の数は不足しています。

ここ10年で約2倍ほどに増えましたが、これからも介護士の待遇改善などが国によって図られ、その数は増えていくことが予想されます。

未経験でも東京で稼げる職業につくために

未経験の業界への転職で不利になるのは、新しい業界の知識や経験を積みなおさないといけない事です。

しかし、近年ではポータブルスキルと言って、違う業界へも持ち運びできるスキルを磨くことが注目されています。

状況把握、課題設定、計画立案、実行、などの業界を問わない、ビジネスの根幹を担うスキルです。

ポータブルスキルは個人によって様々なので、正解はないとされています。

もともと、これらの能力が高いと評価されている人は、異業種からのヘッドハンティングなどを受けることもありました。

未経験で異業種への転職を図る人はこれらの能力を鍛えておいた方がいいと思われます。

ただし、明確に数値化できる能力でもないので、仕事がはじまってから徐々に評価され始めると思われます。

まとめ

東京は他の地域と比べて年収が高い傾向にあります。

日本の都道府県の年収ランキングでは第1位であり、平均年収は612万円、中央値は572万円となっています。

日本全体の平均年収が430万円前後であることを考えると、非常に高い数字になっていますが、家賃も物価も高いため生活レベルは見た目の年収ほどではありません。

しかし、1400万人の人口を抱えて、日本人の10分の１以上がひしめく大都会には、人間の数だけ仕事があるのも確かなようです。