30代で稼ぐ方法と稼げる企業や業界

30代で稼ぐ方法

30代で稼ぐためには、どうすればいいのでしょうか。

一般的に30代は部下を持ち始める人も出始める時期です。

早い人なら20代からでも部下を持てるかもしれませんが、少子高齢化のこの現代では、上のポストは詰まっているのでなかなか昇進も難しいのが現状です。

30代で稼ぐためには、大きく二つの道があります。
一つはエキスパートを目指すこと。
もう一つは管理者への道を目指すことです。

自分の市場価値を高めるためには、より専門性の高い仕事、より高度な仕事を行う必要があります。

30代はちょうどその分岐点に差し掛かっている時期とも言えます。

熟練者の道へ進む

熟練者とはエキスパートの事です。

例えば、プログラマーを例にとってみましょう。プログラマー自体の平均年収はそれほど高くありません。上位工程をプロジェクトマネージャーやシステムエンジニアが担当するため、システム開発では一段低く見られてしまう職業でもあります。

当然、見積もりの段階でも単価は低く抑えられる傾向があります。

しかし、本当に腕のいいプログラマーは下手なシステムエンジニアやプロジェクトマネージャーよりも多くの額を稼ぎます。

製品にこだわる一流企業が放っておかないからです。海外だとプログラマーの地位は日本よりも高く年収も大きく違ったりします。

ちなみにアメリカGoogleのプログラマーの平均年収は約1757万円と言われています。Googleジャパンでも、職種によって700万円～という事です。

超一流企業の例をとりましたが、ここまででなくても、20代で業務を通じて磨いてきた高度で専門的な知識やスキルが評価されれば、高年収の道を切り開くことができます。

管理者の道へ進む

もう一つは管理者への道です。

熟練者が一つの技術や知識に深く精通することで稀少価値を高め、高年収を実現するのとは反対に、こちらはゼネラリストとして幅広い知識を吸収して、様々事態に対応できるようにするとともに、広い視点を磨いていく道です。
一般企業の中では、多くの場合、このタイプの人が昇進していきます。

係長、課長、部長と役職が変わるたびに、より広い視野で自分の会社や社会を見る目が必要になってきます。
そのためには、多くの種類の違う経験を積む必要があります。

未来の役員候補などが、新人時代から数年ごとにいろいろな部署に転属させられる場合も、これに相当します。

部下を効率よく使う能力や、高度なコミュニケーション能力、状況分析能力、決断力、もちろん職務に必要な知識や技術も同様にバランスよく伸ばしてきた人が進む道だと言えます。

どちらに進むにしても

熟練者と管理者、どちらに進むにしても20代の間にやってきたことの延長上に道は開けていきます。

会社によっては、どちらの方向に進みたいかを社員に聞いてくる場合もありますが、そうでない場合は20代のうちから、どちらに進むかを意識して業務を行う事で30代を迎えた時に、自分の行きたい道へ進みやすくなることと思います。

30代で稼ぎたければ、20代からビジネススキルを蓄積することをお勧めします。

稼げるスキルはなかなか身に付きません。身につくまでには時間がかかります。
逆に、簡単に身につくようなものには人はお金を払ってくれないのです。

30代で稼げる企業と業界

30代が稼ぐための一般的な方法をご紹介しました。やや抽象的な内容でしたが、すでに30代の人や、これから30代を迎える人の参考になれば幸いです。
しかし、どんなに本人が努力をしても、業界全体の景気が悪ければ、給与の上り幅も知れています。

30代で給与が高い業界を見ていくと金融・放送・医療・総合商社・保険などが挙げられます。
あなたが働いている業界はどこでしょうか。

もし、給料に不満がある場合はポータブルスキルを磨いて、異業種へ転職するのも考えられます。
ポータブルスキルとは、どの業界にでも通用する、「持っていけるスキル」の事です。

多くの場合、高度なコミュニケーション能力、文書作成能力、管理能力、提案能力など、業界を問わずに活用できる能力の事です。

多くの場合、異業種からヘッドハンティングを受ける人は、このポータブルスキルが高いと考えられている人になります。

業界の知識や、実務について知らなくても「仕事そのものはできる人」という評価です。
ポータブルスキルを持って、チャンスがあれば、これらの業界への転職を考えてみるのも一つの手です。

まとめ

30代で稼ぐ方法と稼げる企業や業界という事で見てきました。
もう一度確認しますが、稼げる業界は金融・放送・医療・総合商社・保険などとなっています。

参照するデータによって数値に違いもありますが、この辺りの業界は高い平均年収として記載されています。

まずは自分のいる業界で頑張ってみるのが、一番リスクの少ない方法と言えます。

しかし、どうしても業界そのものの景気が振るわない場合は、決断をする必要が出てくるかもしれません。