高卒でも稼げる男の仕事は大阪にある!!
2015年現在の4年制大学の進学率は5割強です。
大学進学が就職に有利に働く現状は今後も続くと考えられるため、進学率が減少することはないと考えられます。
しかし、かつてほど大卒という肩書が力をもっているとは言えない状況になってきているのも事実です。
学歴よりも本人のやる気や能力を問う企業も徐々に増えはじめ、高卒でも稼げる仕事は増えています。
資格を取ってしまえば学歴はさほど関係ない
学歴が有効に働く場面はどこでしょうか。
学歴というのはその人の成果の一つであり、その成果を判断材料にしたいのは人材を募集している企業側です。
しかし、どんなに学歴があっても資格を持っていなければできない仕事もあります。
たとえば弁護士、会計士、税理士など。
資格の力は強いですが、それは大阪も例外ではありません。
大阪府でのこれらの仕事の平均年収は1000万円~800万円であり、2015年の大阪の平均年収520万円を大きく上回っているため稼げる仕事と言えます。
ただし、このような難関資格を取得しようと思った場合、勉強時間の確保が重要になってきます。
個人の能力の違いがあるので何とも言えませんが、公認会計士の場合、合格までに約3000時間の学習が必要だと言われています。
3000時間と言えば、一日3時間でも1000日、つまり3年はかかる計算です。
忙しい方には一日3時間を確保するのも難しい人もいるかと思いますが、そういう場合はできるだけ勉強時間の少ない資格を選ぶのもいいかもしれません。
例えば、司法書士なら合格まで1400時間ほどと言われていますので、会計士の半分程度の勉強時間で合格することができます。
ちなみに司法書士の大阪での平均年収は756万円です。
参考:http://heikinnenshu.jp/shi/shihou.html
学歴を必要としない仕事を探すと
そもそも勉強が好きじゃなかったから進学しなかったんだ! という方もいると思います。
そういう方は資格を取るためであっても、いまさら机にむかってじっとしているなんてできない、と考えるかもしれません。
そういうアクティブな方には学歴不問で、本人の能力そのものを問われる仕事をお勧めします。もともと学歴不問かどうかは募集する企業の考え方次第なのですが、採用に比較的学歴が必要とされない職種もあります。
それは営業職全般です。
特に大阪では保険の外交員や、カーディーラーなどの平均年収が高く男性の平均年収が700万円~600万円ほどです。
営業職は学歴では測れない能力が成績につながることが多いため学歴でその人を判断することはあまりありません。
また、営業職と言えば話し上手で、要領のよい明るい人をイメージしてしまいますが、物静かな人でも高い成績を上げている人がいるのも事実です。
大切なのは適切なコミュニケーションが取れるかどうか、信頼関係を作れるかどうかです。
商品やサービスを買ってもらえるのはその先の話です。
技術力で勝負したい
営業職は成績が給与に大きく反映されるので、その人にあっていれば大きく稼ぐことができます。
その反面、ノルマをクリアできなければ給与は下がります。
リターンが大きい反面、リスクも大きいので、やはり営業は……、と考える方も多いと思います。
そんな方は技術で稼ぐのもいいでしょう。
例えば、大阪の求人でよく見かける仕事の一つにプログラマーがあります。
未経験で研修やOJTでプログラミングを教えてもらえます。
大阪のプログラマーの平均年収は約430万円ほどですが、IT業界は人材の流動が激しい業界ですので給料アップを考えるなら転職も比較的容易にすることができます。
また、同じ会社でも技能の上昇に応じて給与が上がる場合もありますし、プログラマーからシステムエンジニアやプロジェクトマネージャーへの昇進があります。
その場合、当然給与は上がっていきます。
大阪で好調な業界で稼ぐ
現在の大阪の状況を見てみると、高卒でも稼げる仕事が見つかります。
現在、大阪には日本に旅行に来た外国人の3分の1が訪れており、観光業界・ホテル業界が好調です。
外国人が訪れる旅行の事をインバウンドと言いますが、大阪の心斎橋付近は空港からのアクセスもよく、リーズナブルな宿泊施設もあり、買い物もしやすい地域で特に外国人が集まる場所です。
その中で、ホテルの従業員などはねらい目と言えます。
ホテル従業員もプログラマーと同様、基本的にどのホテルでもやることは同じなので手に職をつけるという意味では有効です。
業界内での人材の移動が激しい職種であり、ホテルごとに好不調の差が激しいため、就職先はしっかり選ぶ必要があります。
まとめ
大学への進学率が50%を超えているため、企業側も出身大学によって志願者を選別することが多いのが現状です。
逆に学歴にこだわらない企業はその人が今まで何をしていたのか、どんなことができるのかを重視して採用する傾向にあります。
どちらが厳しいのか一概に判断はできませんが、自分に合ったほうを選んで進む必要があります。
本記事が読者様の手助けになれば、幸いです。