年収1000万以上の生活を送る際の注意点

年収1000万円以上という意識

年収1000万円といえば、大台です。
割合も5％未満なので全体的に見渡せば、同じだけもらっている人はそれほどいないはずです。あまり金銭を細かく管理しなくても、普通に生活していく分には必要ないでしょう。

ですが、そこで油断をしてしまうのもいただけません。
お金は使おうと思ったらいくらでも使えてしまいます。
よって、何に支出するかはきちんと考える必要があります。
これは年収1000万円以上でも変わることはありません。

年収1000万円以上の世帯でも貯蓄がない

驚くべきことに年収1000円以上あっても、貯蓄がないという世帯が1割ほど存在します。
年収1000万円をもらえるほど仕事ができる人のはずなのに貯蓄がないというのも少し不思議です。
子供の進学や、老後のために貯蓄するのは日本ではほぼ常識と言っていいですが、それをしないということは将来が見えていないのか、それとも別の理由があるのでしょうか。
一説によれば、稼いでいる本人ではなく、家族が浪費してしまうケースもあるようです。

また、使っても稼げるから、という意識がどこかにあるという話も聞きます。
さらに、高年収になると付き合いで、思わぬところでお金が出て行ってしまうこともあるでしょう。
ただ、どのような理由であれ、きちんと管理していれば将来必要な貯蓄はできるはずです。

年収1000万円以上の3割がカードローンを定期的に使用している

さらに言うならば、年収1000万円以上でも、定期的にカードローンを使用していることが分かっています。
カードローンは、200万円～1000万円以上のほぼすべての年収帯で20％～30％ほどの世帯が使用しています。

割合としては他の年収帯と同じですが、実はその中身も同じなのです。
カードローンを利用するのは、娯楽・交際費、生活費が理由の場合が断トツで多いのですが、年収1000万円以上でもおなじ理由となっています。
年収400万円世帯の倍も稼いでいるのに、同じ理由でカードローンを使用しているのです。

参考：https://wakaru-cardloan.jp/cardloannensyuu/

そもそも年収1000万円はお金もちなのか？

こうしてみると年収1000万円はほんとうにお金持ちなのかどうかが疑わしくなってきます。
実際の意識調査では、年収1000世帯の7割が自分たちは裕福ではないと回答するようです。
しかし、それも主観的な部分が多く、比較するには少し難しいところがあるように思われます。
どの生活レベルが基準に合って、裕福だと思うのか、思わないのか、という問題があります。
つまり、極端な言い方をすれば、高級外車に乗って、ブランド物の服を着て、高級店で毎日外食できないから、裕福ではないと回答している可能性も十分にあります。

所得でみれば間違いなく経済的には恵まれている

年収500万円世帯を比較対象としてみてみましょう。
日本ではおおむね中流階級と行ってもいい世帯年収です。
日本人の平均年収が420万円です。

あとは奥さんがパートに出て月に6、7万も稼いでくれれば、世帯年収は500万円に届きます。
さて、年収500万円の場合は、細かい計算をぬきにすると大体手取りは400万円ほどとなります。
年収1000万円の手取りは700万円～750万円ほど。
低く見積もっても年間300万円ほど、年収1000万円世帯では自由になるお金ができるのです。
ここで問題なのが、300万円が大きいと感じるか、少ないと感じるかです。

300万円をどう使うか

先に年収500万円との比較で、年収1000万円世帯では300万円多く自由に使えるお金があることが分かりました。
しかし、これをどう使うかが問題になってきます。

ごく普通の年収500万円の暮らしをするならば、これはそのまま貯蓄に回せます。
しかし、年収1000万世帯の3割は生活費が足りなくてカードローンを使用しています。
生活費というと、大きく伸し掛かってくるのが家賃と子供の教育費ではないでしょうか。
家は今月ピンチだからと言ってすぐに引っ越ししたりはできませんし、学校だってころころ転校したりできません。

例えば、家賃を今より10万円高いところに引っ越して、子供を一人年間100万円ほどかかる有名私立に入れたら、それだけで220万円はなくなります。
二人目を私立に入れるお金はないのです。
年収1000万円はすべてを生活のすべてを一流にできるほどお金持ちではないのです。

まとめ

年収1000万以上の生活を送る際の注意点、ということで見てきました。
年収1000万円は間違いなく経済的には恵まれています。
それはそれだけもらっている人の割合が少ないことや、可処分所得の額を比較してもわかります。

しかし、すべてを一流にすることはできないことが分かります。
住居であれ、教育であれ、毎月の固定費としてかかるものの水準をあげてしまうと、簡単に生活が苦しくなることが分かります。