年収1,000万以上の仕事の種類とは
年収1000万円がひとつの目標になる理由として、サラリーマンでも十分実現可能だから、というものがありそうです。
年収2000万円とか3000万円ともなると、普通のひとなら大企業で上り詰めるか、起業して成功するかのどちらかくらいしか道がないように思えます。
しかし、東証一部上場企業の中には平均年収が1000万円をこえる会社が数十社もあり、それらの会社に入社して平均的な働きができれば、十分達成可能な年収と言えます。
それ以外にも年収1000万円を狙う道はたくさんありそうです。
年収1000万円以上の仕事
それでは年収1000万円以上を狙える仕事にはどのようなものがあるのか、見ていきましょう。
航空機操縦士
飛行機のパイロットです。年収2000万円以上とも言われています。
なるためには、大学を卒業して航空会社に就職しパイロット養成コースに進むか、あるいは航空大学校でライセンスを取得してから就職する方法の二種類があります。
年に2回ほど厳しい身体検査があるようです。
それに合格できないと最悪、ライセンスがはく奪されてしまうようなので、健康には特に気を遣う必要があります。
医師
平成28年のデータだと、平均年収1300万円とも言われています。
医学部に入学すること自体がまず高いハードルなのですが、それを飛び越えた後で6年間大学で学び、さらに2年以上研修医として実務を経験する必要があります。
本格的に活躍できるのは30歳近くになってから。
医者不足の叫ばれる地方のほうが、都会の医師よりも年収が高いと言われることもあります。
大学教授
平均年収1079万円です。
大学教授になるのにもっとも順当なパターンは、博士号を取った後、どこかの大学に就職して、助手、講師、助教授、教授とステップアップしていくことです。
少子化が叫ばれる現在では、教授のポストも増えないと言われています。
ポストは少ないので、なりたくてもなかなか慣れない職業と言えます。
大学にもよりますが、大学教授になれるのは早くても30代の終わり頃だそうです。
公認会計士、税理士
日本の3大国家資格公認会計士です。それと税理士です。
年収913.27万円であり、1000万円には少し足りませんが、本人の努力次第で十分1000万円にとどく職業と言えます。
資格取得には3000時間から5000時間の学習時間が必要と言われており、数年がかりで努力をする必要があります。
独立して事務所を持つイメージが大きいですが、起業に就職する道もあります。
いわゆる企業内会計士、企業内税理士です。
しかし、就職すると安定はしますが、年収はやはり下がります。
弁護士
弁護士です。
社会正義を実現する、社会的地位もある職業と言えます。
近年では弁護士の貧困などが取りざたされることもありますし、数が増えたことによって競争の原理が働いて、厳しい状況になったとも聞きます。
しかし、平均年収は700万円以上であり、まだまだ普通以上に稼げる仕事には違いないです。
年収1000万円を狙うには独立する道があります。
歯科医師 年収896.79万円
コンビニよりも歯科医院の数のほうが多いと言われています。
弁護士と同じで、歯科医師の数が増え、競争原理が働いたために儲からなくなったとも聞きますが、やはりまだまだ大丈夫です。
基本予約制ですので、残業はなく、プライベートも充実させることができると言われています。
一部上場企業
先にも話した通り、一部上場企業では平均年収が1000万円を超えるかいしゃが数十社あります。
そのどれかに入り、平均的な働きをしていれば年収1000万円も稼げる可能性が高くなります。
最も、年収が高い代わりに激務である場合も多いです。
金融系・メディア・商社などの業界が比較的年収が高い傾向にありますが、同期との出世争いが激しかったりといった話も聞きます。
営業系の仕事
人柄と行動力に自信があれば、営業系の仕事も良いでしょう。
営業系で高年収の仕事だと、保険外交員や自動車外交販売員などが目につきます。
基本給は低く抑えられていますが、その分歩合給の割合が高く、成績さえ出すことができれば、1000万円でも2000万円でも稼ぐことができます。
ただし、まったく成績が振るわない場合は、低い基本給だけで生活しなければならなくなり、それを理由に退職する人も多いです。
独立
年収1000万円を狙う方法の最後に、独立して起業することを挙げます。
しかし、成功と言ってもどれくらいの成功をおさめればいいかの目安が必要です。
それはずばり、社員100人規模の会社を作ること、と言えます。
年収1000万円以上の人には、社員1000人くらいの中小企業の経営者や役員が多いという
データもあります。
まとめ
年収1,000万以上の仕事の種類とは、ということで見てきました。
年収1000万円以上の人の割合は、全体の3~5%ほどとなっています。
つまり、100人いたら、3人から5人は年収1000万円です。
これを多いとみるか、少ないとみるかは意見の分かれるところですが、それでも決して手の届かない数字ではないことが分かると思います。