年収500万以上の仕事ってどんなものがある?
年収500万円と聞いて、多いと感じますか? それとも少ない?
平成27年度の日本人の平均年収は約420万円なので、数字の上では平均よりも多いと言えます。
また、割合別で見るなら年収500万円以上の人の割合は全体の30%未満で、全体の70%以上の人は400万円台以下の年収となっています。
つまり、年収500万円を超えている人は3人に1人いるかいないかというのが現状です。
(参考:http://www.nenshuu.net/salary/contents/kaikyuu.php)
年収500万円以上の仕事にはどんなものがあるのか
年収500万円以上の仕事にはどんなものがあるのでしょうか。
スポーツ選手や、芸能人なども思い浮かぶのですが、より一般的な方法で稼ぐなら資格を取ったり、就職したりするのが多くの人にとっては近道でしょう。
医者、弁護士、会計士などや、研究や学問が好きなら大学教授、一流企業に就職しても年収500万円は達成できます。
しかし、これらの仕事は年収1,000万円も十分狙える仕事になってきますので、もう少し視野を広げて他の職種も見ていきましょう。
年収500万円以上の資格と職業
法律系の仕事
法律系の仕事と言えば、弁護士、会計士、税理士などでしょうか。
平均年収が500万円を超えているのですが、もう少し広く見渡してみると、ほかにもこのラインを超えている職業が他にもあります。
例えば、弁理士や司法書士など。資格の取得の難易度も年収に影響を及ぼす面も当然あり、これらの職業の年収は約600~500万円くらいです。
公認会計士は三大国家資格の一つと言われ、だいたい3000時間の勉強が必要だと言われていますが、司法書士はその半分くらいの1400時間の勉強で合格できると言われています。
個人の理解力や記憶力でも変わってくるのでしょうが、司法書士のほうが取りやすい資格であることは違いありません。
技術系の仕事
先にあげた資格は文系のものでしたが、理科系の資格も当然あります。
例えば、情報処理の資格なのですがシステムアーキテクトや、プロジェクトマネージャーなど、システム開発に必要な人材の資格があります。ただし、資格がなければこれらの仕事ができないというわけではありません。
実際、システム開発業界ではこれらの資格がなくともそれと同じ仕事をしている人が多数います。この種類の資格は自分の知識や技術を証明するためのものであるため、なければその仕事に就けないという資格ではありません。
上級試験の多くは、システム開発会社に入って経験を積んだ後に受ける試験であり、問題もそのように設定されています。
ちなみにシステムアーキテクトやプロジェクトマネージャーの年収は700万円~500万円くらいであり、ほかにも情報処理の資格は多様にあります。
(参考:http://heikinnenshu.jp/tokushu/shikakuranking2016.html)
医療系の仕事
また、医療系の仕事で500万円を超えるものもいくつかあります。
医療系で言うと、医者や看護師などが頭に浮かびますが、薬剤師の平均年収も約590万円となっています。
ちなみに看護師の平均年収は519万円。
看護師の場合は高校卒業後に看護系の大学、短大、専門学校に入り、その後で資格を取る必要があります。
また、薬剤師の場合は医者と同様で大学で6年間学んだあとに、国家資格を取得する必要があり、早いうちから道を定めて勉強をする必要があります。
企業に就職してサラリーマンになる
資格を取るのもいいですが、普通に就職しても年収500万円は、当然可能です。
2015年のデータでは、実に500以上の会社が年収700万円以上であることがわかります。
平均が700万円なので、当然、500万円ならば平均以下でも達成できることになります。
学歴や専攻の違いからすべての企業で条件を満たせるわけでもありませんが、500も企業があるので、その中から自分を採用してくれそうなものを選ぶのがいいでしょう。
就職には学歴などの問題もついて回りますが、メーカーなど、高卒でも営業職や技術職などで毎年求人する企業も多々あります。
さらに言うなら、中小企業に就職したとしても年収500万円なら役職次第で可能ですし、一流企業にいても、給与が低い人もいます。
確かに就職した会社で大きな差は出ますが、その後の努力で掴んだチャンスをものにできるかどうかが決まります。
(参考:http://toyokeizai.net/articles/-/71024?page=11)
安定職といえば公務員
公務員の平均年収は平成27年度国家公務員給与等実態調査によれば600~630万円くらいになります。
公務員の職種は多岐にわたっているので、一概にいう事はできませんが、そもそも公務員の給与の決め方は民間の大企業の給与をもとに算出されているため、中小企業に比べればベースは高いと言ってもよいでしょう。
また、給与は県や地方自治体によっても異なります。
とはいえ、就職したばかりの20代前半などはそれほど多くの給与がもらえるというわけでもないようです。国家公務員か地方公務員かでも変わるのですが、年収が500万円を超えてくるのは、30代半ばで役職が付き始めるころのようです。
もっとも、公務員になりたいと思う人が求めるのは高給というよりも安定した生活ではないでしょうか。
その意味では、一度就職したら倒産することはないですし、またよほどのことがない限り首になることもありません。
まとめ
年収500万円以上を実現できる仕事は他にもさまざまですが、代表的なところを見てきました。
また、同じ職種でも様々な条件が折り重なって、年収は上がったり下がったりするため、就職する際にはもっと詳しく調べて後悔のない選択ができるといいでしょう。