年収600万以上の仕事とは
これまで他記事で稼げる仕事を紹介してきました。
日本では、コンサルティングファーム、メガバンク、総合商社や総合広告代理店の年収が圧倒的に良い、また独立系の資格では~のような形で様々な観点から述べてきたつもりです。
今回は、これまでの観点を深堀利する形で「年収600万以上の仕事とは」という漠然としたタイトルで攻めてみます。
果たして、高年収を稼ぐ彼らの業務内容とは一体どのようなものなのでしょうか。
とにかく画一的な業務ではない
担当する人が変わっても提供するサービス自体が変わらないスーパーのレジや品出し、訪問販売とは大きく異なり、担当する人が変わると提供するサービス自体が変わり、その結果責任も大きく圧し掛かるのが高年収を稼ぐ企業の社員です。
大枠では、営業という枠であっても、お客様が抱える悩みに対する解決策であるサービスは、その担当する人で大きく変わってきます。
大きく、というのは提案するサービスの金額自体の桁がそもそも大きく、その振れ幅も大きいという意味です。
特に総合商社の場合、一つの提案が数千万単位ですから、担当する社員が変われば、その提案サービスも異なり、その幅も数百万単位で平気で変わってきます。
まさに、ダイナミックさがあるわけです。
提供するサービスも異なれば、そもそもそのサービスを構築・導入・運用するチーム体制作りから始める必要もあり、まさに大企業社員といっても、そのチーム内では社長のように振る舞うことができ、そのように振る舞うことを求められています。
画一的な業務ならば激しいノルマを
証券会社のソルジャーとも言われる営業マンは、上記のようなダイナミックさはありません。
上司から販売して来いと言われたら、反論せずにとにかく金融書品を販売し、その手数料を稼ぐ必要があります。創造性なんてものは求められず、変な話スーパーのレジ業務のように、人が変わっても提供する業務自体は何ら変わりません。
しかし、彼らは想像を絶するようなプレッシャーの中で業務をしているのであり、営業成績である売上が、彼らの人格です。30歳で年収1,000万を稼ぐことができる日系最大手証券会社であっても、その年収に見合わないプレッシャーであると判断した人材が、転職市場に多く流れ込んでいきます。
新卒の離職率は2割~3割と言われ、人事もそのことを認識している為、離職を見越した上での人材採用を行っています。
離職率が高くても、その企業文化を変えようとは思わないようです。画一的な業務であるならば、常に逃げ出したくなるようなノルマが課されている仕事こそが年収600万以上の登竜門と言えるのではないでしょうか。
なんといっても子会社・下請けの管理業務
新卒のペーペーが子会社・下請け企業の社員をまとめて、1つのプロジェクトを推進する必要があるのが、まさに年収600万以上稼げる仕事に求められているスキルです。
特に総合商社、総合広告代理店は、数えきれない子会社があり、その子会社社員の保有するスキルやサービスをまとめて、一つの商流とすることにより、クライアントに対してサービスを提供しなければなりません。
勿論、子会社に所属している熟練した40代が新卒の下につくこともあり、彼らからの突き上げは日常茶飯事であり、クライアントからも多くの要望が舞い込んできます。そのような環境の中で確かな結果を出し続ける必要があります。
なにより折衝能力や交渉能力が大事であり、管理者となる為の経験を新卒の頃からしているのです。
このような環境が、どれ程プレッシャーかということを想像することは容易く、すぐに年収600万以上の仕事と言える程のものであると納得いただけるはずです。
右も左も分からない新卒のペーペーが、熟練者に対してトンチンカンな指示をする。新卒のペーペーであっても、役員が納得する提案をパワーポイントでまとめ、プレゼンをする。新卒のペーペーであっても総額数千万円の広告を運用する。
まさに、精神的なタフさが求められると同時に、繊細さも求められます。
転職の際は、全ての大企業で上記のような経験を求めれます。転職希望者が「私がTOEIC800点あります」「簿記1級持っています」とアピールしても、「なら、そのスキルを活かした現場管理経験や調整経験がありますか?」と質問されるのが日常であることは、すぐに想像できるのではないでしょうか。
一方で、何のスキルや学歴がなくても上記のような強い経験があれば、高校卒業程度であっても受け入れられる可能性が十分にあります。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
単に大企業に入社すれば年収600万以上の高年収が約束されるわけではなく、そこには厳しい環境が待っており、一度そこに足を踏み入れると逃げることが出来ず、毎日が苦難の連続になります。
そのような環境に慣れてようやく年収600万以上を確約され、活躍できるサラリーマンとなり、どのような企業に転職しても戦い抜けるスキルを得ることができるのです。