2017年稼ぐならこの資格！高収入の資格ランキング

求められるスキルあ詰め込まれた米国公認会計士

日本の企業相手に監査業務を行う法人を監査法人といい、監査法人の大半の社員は公認会計士です。彼らは、大学生活の大半を会計士試験に通過するための勉強に費やし、その想像もできない努力の結果、公認会計士を取得しました。

社会人が働きながら公認会計士を取得することは、本人に余程の才能と、才能に加えて努力をしなければなりません。つまり、自己啓発や稼ぐ為の資格と言うには、ハードルが高すぎるのです。

公認会計士（や税理士）程難しくはなく、働きながら取得できる資格で最もオススメしたいのは米国公認会計士です。

名称の通り、米国発の資格であり、英語と会計スキルが必要とされます。米国公認会計士を取得する為には、資格予備校等で単位を取得し、さらに試験に合格する必要があります。

試験は、財務・監査・税務等の「会計実務で必要とされる知識」が総合的に求められますが、科目ごとに試験を受けることができ、科目毎の合格が認められます。

その為、一度落ちたら、次は来年の試験を待つしかないという一発勝負ではありません。社会人として最も嬉しいポイントです。

米国公認会計士は、資格を取得しても、スキルの証明が出来るようになるだけで、独占業務を出来るわけではなく、独立開業する為の条件ではありません。

総合商社・メーカー・コンサルティングファーム・外資系金融、ありとあらゆる大企業が米国公認会計士を保有する実務経験者を欲しています。

「米国公認会計士を保有することが望ましい」という一文を募集要項に加えるだけで、「ビジネスレベル・専門的な英語を読み書きでき、さらに高度な会計知識を保有していること」という高いハードルを満たしていることが、米国から証明されているわけだからです。

また、クライアントに対して米国公認会計士であると名乗るだけで、そこには信頼感が生まれます。

マネジメントやセキュリティ関係に特化した高度情報系資格

日本における独立行政法人であるIPAが定めている資格には、基本情報技術や応用情報技術の他に、プロジェクトマネジメントに特化した試験や情報セキュリティに特化した試験があります。

勿論、試験のレベルは非常に高く、IT業界に携わる人が数か月学習してやっと合格するような難易度です（そもそも、試験内容的に、実務内容を前提に作文があったり、ケーススタディとして課題解決方法を導くようなものが多いです）。

その為、IT業界のみならず、他業界からも貴重な人材として非常に重宝されます。

特に、昨今、どの大企業も「セキュリティ人材」を欲しています。これまで守りとして、何かあった場合に対処できるような消極的な防御態勢を敷いていた大企業は、攻めのセキュリティとして、多くのフレームワークや技術を用いて、事前に個人情報流出等のセキュリティ事故を未然に防ぐことに躍起となっています。

その需要もあってか、戦略コンサルティングファームですら、セキュリティ専用のチームを設け、多彩な人材を高年収で引っ張ってきています。

セキュリティは、追い求め続けても、悪意のある攻撃者の技術が高まり続ける限り終わりのない世界ですから、今後も右肩上がりで需要が高まり続けることを断言できます。

セキュリティ事故が発生した場合、真っ先に顧客に頭を下げなくてはならないのは、社長等の経営陣であり、経営陣が決裁権を握ってることから、セキュリティ防止に投資できる費用というのは莫大な金額になるのです。

リスクがごくわずかであっても、数億を平気で投資できる世界が、セキュリティ業界です。

その他セキュリティ系資格

例え、セキュリティ業界に携わる方でなくても、情報セキュリティ関係の資格というのは非常に求められます。

資格取得の為には、高度なIT知識を求められ、法律や常識も問われる為、その資格を保有することにより、明らかに未経験者とは一線を画することが可能なのです。CISAやCISP等の資格が、国際的に定められた情報セキュリティ関係の資格です。

取得には数か月かかりますが、一般的に馴染みのある会計という分野の国際的資格である米国公認会計士よりも需要が高いと言われていますし、コストパフォーマンスに非常に優れています。情報セキュリティ関係の資格は、高収入を保障された資格と言えるでしょう。

まとめ

資格を取得し、ビジネス的に認められて高年収を稼ぐ為には、米国公認会計士・情報セキュリティ関連資格に間違いありません。

皆様の、これまでのビジネス経験や学習モチベーションを考え、より良い選択をしましょう。