20代で年収500万円余裕で稼げる職業とは？

ダントツで医師

仮に大学受験で2浪し、さらに6年間を学業に費やしたとしても、研修医として働き始めるのは27歳からです。

はじめて社会人をする年齢としては遅いのですが、彼らは1年目から研修医という身分で500万円以上を余裕で稼ぎます。

600万円、700万円といった壁も楽々乗り越え、すぐに1,000万円という一本ラインを跨ぐことが出来ます。さらに、医師が不足している地方の場合であると、都心で勤務する医師の2倍近くの年収を稼ぐことが出来る為、もはや500万円を意識するレベルではありません。

とにもかくにも、医師という職業は年収500万円を意識する前に、すでに年収500万円というラインを楽々超えているのです。

公認会計士

仮に大学在学中や、卒業後3年以内に公認会計士を取得した場合、こちらも医師同様に年収500万円というラインを楽々超えてくる職業です。

正式には資格取得後に、監査法人で実務経験を積むことにより初めて公認会計士と名乗ることが出来るようになる為、試験合格=年収保障ではありません。

しかし、公認会計士を取得して監査法人に就職できないといった事例はほとんどない為、その心配はありません。

監査法人で経験を積んで、その後に会計事務所を設立することにより、年収は倍々ゲームのように増えていくでしょう。公認会計士は、取得が難しい資格ですが、年収500万円を余裕で稼げる職業なのです。

弁護士

法科大学院を卒業し、さらに司法試験に合格するといった長い道のりを達成した弁護士も同様です。

弁護士の場合は、公認会計士と比較し、資格取得と年収500万円以上がイコールではありません。大手弁護士事務所へ入所する為には、資格を前提としてかなりの学歴を求められますし、さらに学歴の他に語学力や豊富な経験というプラスアルファを多く求められます。

その為、資格を取得しても零細弁護士事務所へ入所せざるを得なかったり、そもそもどこにも雇って貰えない高年齢の資格取得者も多いのが実情です。

しかし、20代ならば、ほぼほぼ平均以上の規模を誇る弁護士事務所に入所が出来ますし、やはりこちらも年収500万円以上を余裕で稼げる形になります。

取得さえできれば、20代にとっては中々おいしい職業と言えます。

薬剤師

薬剤師になる為には、大学で6年制の薬学部を卒業し、国家試験に合格する必要があります。

とにかく国立でも私立でも入学自体が非常に困難である医学部とは異なり、特に私立では薬学部が乱立されている状態であり、もはや薬学部に入る為に高い学力を求められません

（勿論、国立薬学部では非常に学力を求められますが、ゴールを”薬剤師”とした場合、どこの大学でも良いので薬学部を卒業することが一番大事です）。

総合商社・メガバンク・大手証券会社・大手広告代理店

次点で、サラリーマンとして余裕で年収500万円を稼ぐ為には、総合商社・メガバンク・大手広告代理店といった高学歴な学生が目標にする大企業に新卒で入社する必要があります。

特に総合商社や大手広告代理店は、多少のサービス残業はあれど、ほぼほぼ残業代が支払われます。ときに残業代は基本給を上回ることがあり、仕事をすればするだけ青天井で給料を頂戴することが出来ます。

また、このような大企業は、内部統制の問題から外部機関から労働に関連する法律を遵守しているか否かということを確認される為、実はその他多数の中小企業より、働く環境も良いのです。

早くて新卒時から、遅くても3年目には年収500万円を余裕で稼ぐことが出来る為、とても良い職業なのです。

システムエンジニア

アメリカのシリコンバレーでは、優秀なシステムエンジニアは新卒であっても年収1,000万以上で雇用されます。

そして、その流れを追う日本でも、その流れは顕著です。DeNAをはじめとしたメガベンチャーでは、社会人経験がないシステムエンジニアに対しても、豊富なスキルを保有しているのであれば年収500万円を下限として、多くの給料を支払います。

今後、この流れがさらに加速していくため、システムエンジニアは年収500万円を余裕で稼げる職業であっても過言ではありません。

まとめ

年収500万円を”余裕”で稼ぐ為には、特定のスキルであったり、有名大学であったりと、その他大勢の特定スキルを保有しないサラリーマンからしたら手が届かない世界のように思えるかもしれません。

しかし、手に職を得る・職業として独立をする為には、それを達成する為の努力が前提としてある為、日本では努力が報われる社会と言えるのではないでしょうか。