男性におすすめの高収入を目指せる仕事ランキング~大阪編~
大阪は古くから日本の商業の中心地でした。近年は、人口の自然現象や、企業の流出などの問題もありましたが、それでも大阪府の平均年収は東京・神奈川・愛知に続いて日本第4位です。
また、大阪・神戸の経済圏のGDPは世界第7位となっており、稼ぎたいと思う人にはうってつけの地域と言えるでしょう。
しかし、給与は業界や職種で大きく違ってきます。
大阪ではどのような仕事が高収入を目指せるのか、今回は厚生労働省が発表している平成28年度『基本賃金構造統計』からランキング形式でご紹介します。
大阪・高収入仕事ランキング
第1位 医師 1487.65万円
大阪で高収入を目指そうと思った時、その筆頭候補になるのは医師です。今回は平成28年度版のデータで、しかも大阪の地域に限定していますが、どのような統計でも高年収として名前が出てくる職業でもあります。
大阪で稼げるというよりも大阪でも稼げる仕事と言ったところでしょうか。開業医となるか、勤務医となるかで年収も変わってきます。勤務医でも、どの病院に勤めるかで年収は当然変わります。
これから更なる高齢化に突入していくため、医療の必要な人口の割合が増えるので需要も増えていきます。
第2位 大学教授 1097.96万円
大学教授になるには博士号を取ったあと、どこかの大学の募集に応募して就職する必要があります。助手、講師、助教授、教授とステップアップしていく必要があります。
大学によって状況は違いますが、なれるのは早くても30代後半と言われています。ただし、現在は少子化のため、教授の数が増えること自体はなく、ポストが空くのを待つ必要がある状況です。
第3位 弁護士 808.88万円
日本の三大国家資格の一つです。弁護士の数を増えて、市場原理にさらされていると言われていますが、それでも一般の職種にくらべればまだまだ高年収と仕事と言えます。
司法試験を受けるには、前段階として予備試験を受けるか、法科大学院を卒業する必要があります。非常に長い学習時間を確保する必要があり、合格までに8000時間~10000時間とも言われています。
第4位 公認会計士、税理士 793.94万円
会計士もまた日本の三大国家資格の一つです。
公認会計士の試験を受けるには特に資格は必要ないため、誰でもなることができます。しかしやはり、難関試験ですので5000時間ほどの学習時間が必要とされています。
また、税理士試験を受けるにはいくつかの条件がありますが、税務に関する実務経験を数年か、簿記一級を取得など、その気になれば受験資格を得ることは誰にでも可能です。
第5位 保険外交員 781.15万円
保険の外交員として就職するには、特に資格も学歴も必要ありません。ただし、入社後に研修と試験を受けて、国に保険の外交員として登録されてからが本当の業務スタートとなります。
保険外交員は営業職ですので、給与における歩合給の割合が大きく、成績を上げることができれば、入社数年で高年収を達成することもできます。
第6位 大学講師 710.06万円
大学講師も高年収の仕事の一つです。キャリアアップしていけば、いずれ大学教授になれますが、講師の段階でもかなりの年収が期待できます。
やはり、ポストの数が少ないために、相応な学歴や実績を持っているからといってすぐになれるというわけでもありません。
第7位 一級建築士 704.09万円
一級建築士は、設計する建築物の大きさの制限がなく、高層ビルから一戸建てまで設計することができます。自分の設計が、目に見える形になったとき、達成感を得られる仕事と言えます。
かつて、耐震強度の問題が大きく取沙汰されたことがありましたが、デザイン性と安全性を両立させるために知恵を絞る必要があります。
第8位 自然科学系研究者 700.83万円
自然科学研究者になるためには、大学の理科系学部に入って研究を始めることがスタートになります。
自分の専門分野をもって、研究を続けていき、その延長上に自然科学研究者としての道が開けてきます。
理学・工学・化学・薬学など様々な分野のエキスパートとして、研究所や、施設、一般企業などで勤務することになります。
第9位 高等学校教員 696.69万円
高校教員も高年収の仕事です。
教師は薄給という話もたまに聴きますが、大阪のデータを見る限りでは、十分な給与をもらっている職種です。
授業やテストの作成・採点などのほかにも、部活の顧問や学校行事など、仕事の幅は思ったより広く、また多感な時期の生徒が相手になる仕事ですので、特有の苦労もあります。
まとめ
以上、男性におすすめの高収入を目指せる仕事ランキング~大阪編~ということで見てきました。
様々な仕事がありますが、年収の高い仕事の特徴は、高学歴を生かした仕事か、資格を取得して専門的な知識を持って顧客にサービスを提供するものとなっています。
学問に尽力するか、資格を取るか、あるいは保険外交員などに代表されるように人柄・コミュニケーション能力などを生かして稼ぐか、のどれかになります。