年収500万以上の仕事って何?
この記事では、年収500万以上の仕事を具体的に挙げます。多くの企業では、例えそれが中小企業であるとしても40歳で500万は達成することが多くなる為、対象を新卒~30歳とセグメンテーションすることにより、よりイメージしやすいように説明します。
新卒~30歳までに年収500万以上貰える業界
外資系投資銀行/外資系コンサルティングファーム
1年目で年収500万以上です。特に外資系投資銀行(フロント職)は、ベース(基本給)で500万以上、さらにボーナス・インセンティブで数百万が報酬として支払われる為、年収800万以上が下限としての年収です。マッキンゼーやBCGに代表される外資系コンサルティングファームでも、最低ランクでも年収が500~600万程度です。ただ、階級が1つ上がると一気に年収が2倍以上に跳ね上がる為、夢のある業界として例えることに不思議はありません。
総合広告代理店
電通や博報堂、ADKに代表される総合広告代理店は、労働環境は過酷ですが、1年目から年収500万を頂戴できると共に、クライアントへの営業がメインであることから、経費を多く利用することが出来ます。勿論給料は右肩上がりで上がっていくため、30歳を超えたあたりで1,000万円プレーヤーが出始めます。インターネット広告の台頭により、一昔前程の給与水準を保てない状況になっており、各社はデジタル分野への投資をはじめています。
総合商社/専門商社
三菱商事を筆頭にする5大商社は、2年目で年収500万は確実に超えます。また、30歳になる頃には年収1,000万以上貰える社員が大半であり、年収500万は、あくまでスタートとしての下限値年収という
キー局/準キー局
フジテレビや東京テレビ等、1年目から年収500万前後が支払われ、3年目以降は年収1,000万には達します。また、国が運営しているとも言えるNHKでさえ、かなりの高給であり、国民の味方というイメージとは裏腹に、社員の待遇がとても良い企業です。
メガバンク
上で挙げた企業に入社する人は、周囲の知人を思い浮かべても、そういないでしょう。それ程までに狭き門であり、最低でも学歴は早慶以上、加えてプラスアルファのスキルや経験、さらにはコネが求められます。
一方で、三菱・三井住友・みずほのようなメガバンクに総合職として採用される人は、人数が多いことから、周りに数人程度はいるのではないでしょうか。ここにきてようやく、イメージしやすく私生活となじみのあり、現実的な企業を挙げることができます。
誰もが知っている大手メーカー
トヨタをはじめとする自動車メーカーであったり、化学メーカーは、上記の職業に比べると給料的に見劣りはするものの、それでも4,5年目で年収500万円を頂戴することが出来ます。しかし、500万~800万を頂戴する社員がボリュームゾーンであり、年収1,000万以上をもらうとなると、しっかりと出世して役職につかなくては達成が難しいラインです。
大企業子会社
上記の総合広告代理店やメガバンク子会社でも、親会社の給料の8割程度は頂戴することが出来ます。その為、大体4,5年目には500万円に達することが出来ます。しかし、その後の給料の伸びはあまり期待してはいけません。40歳になって、はじめて年収1,000万に達することが出来るような水準です。
公務員
国家総合職、国家一般職、県庁、市町村区etc多くの分類がある為、一概には説明できませんが、難関である国家総合職やその他同様の職種で働いている人は、30歳を超えて年収500万に届くことが出来れば御の字です。市町村区では、35歳でやっと年収500万程度です。今後、地方財政が縮小していくことを考えると、将来性があまりない職業であり、一概に公務員だから安定しているといったことは言えなくなってきます。
看護師(医療専門資格)/薬剤師
雇用される条件が専門資格を保有していることである看護師や薬剤師は、1年目にして年収500万以上は頂戴することが出来ます。
あまり有名でない大学の看護学部でも、東京大学の看護学部でも、書類上は全く同じ「看護師資格を持つもの」であるので、あまり学力がない人が看護学部を狙うことは、非常にコストパフォーマンスの良い選択です。
一方で、なかなか年収が上がらなく、10年勤務したとしても年収が100万上がれば御の字といった形です。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
全ての業界を網羅しているわけではありませんが、大体の業界における年収の目安にはなったはずです。
大企業や、それに準じる企業に就職をすると年収500万という壁は簡単に到達することが出来ます。
しかし、問題なのは、年収500万を目標とするか、あくまで開始として考えると、ハッキリと企業が大別できるという点にあります。
どのような中小企業であれ、勤め上げることにより定年の頃には年収500万を貰っている為、「年収500万以上の仕事」を条件を付与せずに語ることは中々難しいところがあります。
ご自身で、「いつ500万円に到達することが出来るのか」「その後は、どの程度上昇するのか」といったことを意識し、仕事を選定しましょう。