年収1,000万以上稼ぐにはどうすればいい?
現在の日本で、年収1,000万以上稼いでいる人の割合は例年3~5%程度となっています。
資料や統計によっても若干誤差があるのですが、大体100人の労働者のうち3人から5人が年収1,000万円以上稼いでいることになります。
この数字を見て、100人のうち5人もいるのか、と思う人もいれば、たった5人しかいないのかと思う人もいるでしょう。
ひょっとしたら、自分もその中に入れるかもしれないと思えるような数字でもあります。
しかし、実際に自分が年収1,000万以上稼ぐためにはどうしたらよいのでしょうか。
上位5%に入るためには
年収1,000万を実現するためには、どんな方法があるのでしょうか。
近年の日本人の平均年収は430万円前後。
少なくとも、適当に選んだ企業で働き続けても達成できる見込みはありません。
生涯で年収が500万円を超えない人たちも大勢いる中で、その二倍以上の額を稼ごうとしているのですから、普通にやっていては一生届かない額ではあります。
そうなってくると当然、何か手を打たなくてはいけません。
その① 一流企業に就職する
これが年収1,000万円を達成する上で一番現実的でリスクの少ない方法です。
しかし、その分競争率も高くなってきます。
高収入が期待できる企業の求人には人は当然殺到します。
その就職戦争を生き抜いて、採用を勝ち取らなければいけません。この戦いに勝ちやすいのは、学生時代からきちんと好成績を収めてきた人です。
有名大学に入学し、大学で何らかの成果を残した人が進む典型的な道だと言えます。
いい大学に入って、いい会社に就職するという日本人の最もメジャーな考え方の一つです。
ちなみに、平均年収が1000万円を超える企業は、上場企業の平均年収ランキングを見てみると60社程度であり、有名大学の卒業生を中心にして新卒採用が行われるため、その時点に至るまでの成果が求められてきます。
参考:http://www.nenshuu.net/over1000/contents/over_1000_corporations.php
その② 資格を取って独立する
難関国家資格を取得すれば、年収1000万円にぐっと近づくことができます。
参照するデータにもよりますが、医師と弁護士の平均年収は1100万円、会計士・税理士の平均年収が717万円となっており、難関とされる国家資格を取得できるならば高収入が期待できます。
ただし、医師・弁護士・会計士どれにも言えることですが、勤務医としてどこかの病院に勤めたり、企業内会計士・税理士になると安定する反面、ぐっと年収は落ちます。
より多くの収入を得るためには、リスクを引き受ける必要があります。
勤務医より開業医、企業内より独立して事務所を開いている会計士のほうが高収入になる可能性があります。
資格を取得する際に必要なのは、とにかく学習時間の確保です。
医師になる場合は、大学に入って6年間勉強する必要があります。
また、会計士の資格を取得するには約3000時間の学習時間が必要だと言われています。
その③ 営業系の仕事でインセンティブを狙う
もう一つの方法としては、営業系の仕事でインセンティブを狙う事です。
個人の事情は様々ですので、学歴に縁がなかった人やあるいは勉強する時間がない人もいると思います。
そんな人は、比較的学歴が必要とされない営業系の仕事を選んでみるのも手です。
営業職は、基本給与が低い反面、成績に応じて成果報酬が支払われるので、向いている人なら一年目からでも1000万円を稼ぐことも可能になってきます。
営業に必要なのは、コミュニケーション能力です。
自分が売る保険や金融のサービスの知識も必要ですが、法人はともかく個人への営業の場合は、内容もさることながら営業の人の印象で商品を選ぶことも多いのです。
難しいことを説明されても、いまいちよくわからないという人も多いはず。
そんな人は、それを勧めてくれる人の印象で商品を買うかどうかを決めてしまうことが多々あります。
服装、態度、話し方、その他、総じてコミュニケーション能力は人間の最も基本的な能力ですが、学校で習う事はほとんどありません。
日々の生活の中で磨かれていくものであり、意識しなければ、その成長は一定水準でとどまってしまいます。
高度なコミュニケーション能力には個人間で大きな開きがありますが、人に好印象を与えやすい人は営業に向いていると言えます。
年収1000万円を達成する方法
年収1000万以上稼ぐにはどうすればいい?という事で見てきました。
先に挙げた3種類くらいが比較的手堅い方法と言えるでしょう。
仮に、もう一つだけ挙げるとすれば、それはアイデアを持って自分で起業することです。
もし、独立するのならば自分の給料を自分で決めることができます。
サラリーマン時代は、会社の業績が挙がっても、給与はなかなか上がりませんでしたが、起業すれば、業績が上がるだけ自分の給与をそれに比例してあげることも可能です。
しかし、その分リスクを負わなければいけません。
調子が良い時は給与もいいですが、ひとたび会社が傾くと非常に苦しい思いをすることになります。
本記事が、読者が自分にあった方法で年収1000万以上を達成できる助けになれば幸いです。