大卒ならがっつり稼げる仕事につこう!正社員なら年収〇〇円も可能!
日本では、新卒採用という採用方式がメジャーです。
特に日本経済を支えてきた商社や金融企業の経営層のプロフィールを拝見すれば、すぐに理解できるように、大学卒業後に企業に身を捧げた方達が重要なポストに就いています。
昨今は、新卒採用のあり方に一石を投じるメディアが多くなっていますが、なかなか潮流は変わりそうにありません。
なぜならば、企業の経営方針を決める経営層が歩んできた道であり、特に合理的な意味もなく踏襲することによって保身という目的が達成されるからです。
大学生は、新卒採用の重要性を重要視すべき
新卒採用の是非について意見を言う前に、まず日本では新卒採用があまりにも重宝されている現状に着目する必要があります。
「がっつり稼ぐ」為には、長い物に巻かれる精神で、新卒で大企業に入社する必要があります。
勿論、転職によってキャリアを積み重ねていくというレールもないことにはないのですが、やはり「ないことにはない」といったマイナーなレールです。
レールさえ間違えなければ、特に問題なく年収1,200万円達成
感受性の高い大学生は、なかなか合理的な判断をすることが出来ません。
しかし、これは断言することが出来ます。「新卒で大企業に入社すれば、40代で年収1,200万は何ら問題なく達成することが出来る」です。
大企業とは、メガバンク・都銀・証券・商社・インフラ・化学メーカーetc と多種に渡り、その数は数えきれない程あります。
そもそも、どのような企業が大企業が分からないのであれば、Google等の検索エンジンで「就職ランキング」と検索すれば、Webサイトで長年にも渡って議論が重ねられた結果としての企業序列を見つけることが出来ます。
勿論、企業序列というものは、「携わりたい仕事をすることが一番だ」「定時に上がることを前提としたい」といった自身の価値観とは馴染まないものです。
しかし、「年収ランキング」「ホワイト企業ランキング」といった形で、様々な観点から議論されている為、情報には困ることはありません。
金融系なら30歳で700万が最低ライン
金融系と一括りにしても、政府系金融機関からメガバンク、地方銀行、信金といった大小があります。
しかし、大卒として総合職入社をするのであれば、30歳で700万が最低ラインです。
新卒1年目の年収が300万程度であると考えると、30歳になるまでの8年目まで平均して年間50万の給料上昇ですね。
月間給料に換算すると1年間で4万の昇給ですが、基本給の上昇と、それに伴う残業代(時給)が高くなることを考慮すると、そこまで高い数値ではありません。
事実、メガバンクは8年目に役席昇格を果たすことにより、年収900万からのスタートになるため、実際は年間75万もの上昇ペースになるのです。
そして、この水準は、他業界の大手企業も同水準です。
40歳で1,200万達成しても、落ちこぼれ?
特に、メガバンク・総合商社は、30歳からの給料の上がり方がとても早いです。
30歳で900万がゴールではなく、あくまでスタートラインなのです。
その後は、出世競争の結果、そこまで良いポストを得ることが出来なくても、年次に合わせた昇給のみでも40歳で1,200万にありつけることができます。
いっそのこと、外資系企業の正社員でがっつり稼ごう
外資系に対して、大半の人は拒否感を感じるでしょう。
これは、単に「外資系=英語が求められる」といった認識のためです。
しかし、外資系と言っても、国内にて勤務する場合は、むしろ英語を利用する機会にも恵まられない程です。
なぜならば、国内にある外資系企業というのは、あくまで海外に本社を構える一支社という立場であり、クライアント先も全て国内であるからです。
また、外資系は、新卒採用といったルールや中途入社を冷遇するといった文化がなく、むしろ「中途入社は、多くの経験がバックグランドにあるため、新卒より待遇を良くしよう」
「国内大学のぬるま湯に浸かっていて、スキルもない新卒には多くの給料を支払う必要がない」という文化が根付いています。
国内中小企業で年収300万であったサラリーマンが、外資系に転職する際に、その能力を買われて年収800万を提示されたというケースも、全く珍しくないのです。
そのため、「これまで、ある分野で長く専門技術を習得してきたけど、国内大企業転職を目指しても、そもそも門戸が開いていない・・・」と嘆いている人は、絶対に外資系企業を目指すべきです。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
新卒であれば、国内大企業に勤めることにより、30歳で年収700万、40歳で年収1,200万を達成することは、意外に簡単であり、新卒を逃した方であっても中途採用で外資系に転職することにより、多くの給料を貰えることが出来るのです。
やはり、苦労して大学を卒業したからには、一般の人よりも多くの給料を貰いたいというのが、誰もが抱える本音でしょうから、この機会に自らのキャリアを振り返ってみて、新たな道を選択されても良いのかもしれませんね。