男性必見！東京で高収入になれる仕事はこれ！

東京で高収入の仕事

東京で高収入の仕事をするとしたら、どんな職業を選ぶのが良いでしょうか。

厚生労働省の2017年度版のデータから、平均年収の高いものから抽出すると次のような職業が浮かび上がってきます。

弁護士　平均年収1358.22万円

近年、メディアで弁護士の貧困などが取りざたされることもありますが、東京での弁護士の平均年収は1300万円オーバーです。

どのような職業にも言えることですが、年収には個人差があり、大きく稼げる人がいる反面、まったくその仕事に向かない人がいるのも事実です。

弁護士になるためには、8000時間～10000時間ほどの勉強時間を確保する必要があると言われていますが、事務所を開いて成功すれば、平均年収の数倍を稼ぐこともできる職業です。

大学教授　平均年収1209.94万円

大学教授も東京で高収入の職業です。

この仕事に就くためには、助手、講師、准教授、教授と段階を踏んでステップアップしていくことが必要になります。

一般的に大学院で博士号を取得して、どこかの大学に就職して、助手からスタートする必要があります。

特定の学問分野に強い関心があり、知識を究めていきたい人には天職でしょう。

歯科医師　平均年収995.88万円

歯科医師も東京で稼げる仕事となっています。

毎年2300人程度が、新しく歯科医師になると言われており、また歯科医師には定年もないため、現在は供給過多とされていますが、それでも平均年収はご覧の通りです。

一般的に予約制であり、仕事の時間も枠組みに当てはめやすいため、時間を比較的コントロールしやすいのも特徴です。

医師　平均年収921.28万円

稼げる職業ということで検索すると、大体どんなデータでも上位に入ってくるのは医師です。

人は健康のためにはお金を惜しみません。

これからも日本は高齢化が進んでいきますので、医療の必要な高齢者の割合も当然増えていきます。

医師になるためには、大学の医学部に入学して6年間学ぶ必要があります。

社会保険労務士　平均年収897.05万円

人生の様々な場面でお世話になるのが、社会保険労務士です。

厚生労働省が認める国家資格で、社会保険・労働保険・労務管理・健康保険・年金も取り扱う範囲となっています。

資格を取得した後は、会社に入って企業内で社労士として仕事をするか、開業するかの選択ができます。

就職する企業にもよりますが、人事部・総務部などで欠かせない人材となって働くことができるでしょう。

高等学校教員　平均年収809.43万円

高校の先生も東京では高収入の職業であるようです。

教師は薄給というイメージもあるかもしれませんが、実態はそうともいえず、十分な給料をもらっているようです。

教員になるためには、教員免許を取得する必要があります。

また、人間を相手にする仕事なので、それに関する様々な気苦労つきまとってくるでしょう。

しかし、社会に人材を送り出す社会的に意義の高い仕事であり、やりがいを見つけやすい職業と言えます。

大学講師　平均年収784.76万円

大学講師になるためには特別な資格は必要ありません。

ただし、何かの分野において、秀でた知識やスキルが必要です。

その才能を持って大学に認められれば、講師として大学で教えることができます。

雇用形態には常勤、非常勤講師があり、非常勤の場合は自分が教鞭をとる時のみ時間が拘束されます。

公認会計士、税理士　平均年収697.22万円

高年収の職種を地域ごとに調べてみると、公認会計士と税理士も上位に入ってくる職業です。

この辺りも鉄板の仕事と言えます。弁護士同様、多くの勉強時間が必要になってきます。

また、近年の難関国家資格に共通して言えることですが、資格を手にしただけではなかなか高収入に結びつかないという話も出ています。

仮に事務所を開いたとしたら、経営の知識や、営業の手腕も必要になってくるのはどの士業にも言えます。

自動車外交販売員　平均年収663.75万円

今まで、資格や学歴が必要な仕事がほとんどでしたが、自動車の外交販売員はそういうものを全く必要としません。

営業成績が全ての世界です。

ただし、営業職全般に言えることですが、向き不向きの激しい職業であり、稼ぎたいと思ったら高いコミュニケーション能力が必要になってきます。

人に接する仕事が好きな人には向いている仕事です。

高収入を期待できるのは

高収入を期待できる仕事の多くは資格を取得することで就けるものが多くを占めているのがわかると思います。

高収入を目指すなら、資格を取得するところから始めるのも一つの手です。

もし、資格や学歴に頼らず、自らの才能のみで商売をしたいと言うのであれば、営業力を磨く必要があります。

仮に独立したとしても、事務所や会社が小さいうちは顧客を獲得するために営業をすることがほとんどです。