未経験でも稼げる正社員を諦めないで!仕事探しの簡単アドバイス
経験と言うのは非常に大切です。
実際にそれを行うことで、本で読んで知識を得るよりも多くの事を理解することができます。
そして、それはその人の財産にもなってきます。
だからこそ、仕事の求人には「経験者優遇」などの言葉が添えられている場合が多いのです。
逆に言えば、未経験で知らない業界に飛び込むのはリスクとも言えます。
しかし、やりたいことがあったり、別の事にチャレンジしたい場合もあるでしょう。
今回は未経験でも正社員として稼げる仕事を探すための、簡単なアドバイスをしていきたいと思います。
まずは自分を分析する
まずは自分の特性を把握することから始めたほうが良いでしょう。
自分は何に、向いているでしょうか。
明るく人好きがするなら営業職、黙々と集中して作業が行えるなら職人になるのもありです。数字に強かったり、文章を作成するのが得意な人もいるかもしれません。
まずは自分を一度振り返って、自分の強みとは何かを把握してみましょう。
自分に合いそうな仕事を見つける
次に自分の性格や能力に合いそうな仕事を探しましょう。
方法はいろいろあります。
職業安定所
インターネット
求人情報誌
知人の紹介
などを駆使します。
自分で全部できるなら、働きたいと思った会社のウェブサイトに直接アクセスして連絡を入れ、面接をしてもらうのも良いでしょう。
その際、自分は未経験であるが、こういう部分で会社に貢献できるという話ができればよいです。
そのために先に自分を分析しておいたのですから。
また、知人に紹介してもらうのも悪くありません。身近なところで、仕事はないか、親や兄弟、親類や友人などに話してみるのもいいでしょう。
思わぬところでいい仕事に巡り合うこともあります。
逆に知人の顔に泥を塗らないために失敗できないプレッシャーもありますが、それはそれで仕事に対して真剣に取り組む契機の一つになり得ます。
年齢が若い場合は、それほど恐れる必要はない
未経験でも年齢が若い場合はそれほど恐れる必要はありません。
30歳くらいまでならば、未経験の業界にも十分にチャレンジすることができます。
未経験でも許されるのは新卒か30歳くらいまでの転職だというのが、一般の認識ではないでしょうか。
新卒なら社会に出るのが初めてなので、未経験でも全くマイナスにはならないし、これからに期待もされます。
すでに社会に出ている場合でも、新しいことにチャレンジしたいなら30歳までに転職すれば何とかなることが多いです。
それ以降になると未経験での転職はつらくなりますので、それまでにどこかの業界で何らかの経験を積んでおく必要があります。
別業界への転職のリスク
別業界への転職のリスクは覚悟しておくべきです。
今までいた業界の知識が全く通用しなくなります。
しかし、求人側はあなたが今まで経験してきたことの中で、仕事に関する基本的な能力だけは期待しています。
つまり、コミュニケーション能力をはじめとした基本的なビジネス能力です。
また、それまでしてきた仕事の経験が役に立たなくなるのですから、給与が低くなるのは覚悟しておくべきです、
最も、業界間をまたいで転職するときは、業界ごとの給与の差で逆に年収が上がる場合もあるので、一概には言えません。
ある例で言えば、美容業界は一般的に平均年収は低めなのですが、美容師の知人が製造業に転職して年収をあげたケースがあります。
資格をとって転職
転職の王道の一つに資格をとって転職するというのがあります。
日本には様々な資格があり、簡単なものから取得難度の高いものまであります。
一度、大学に入りなおさないと取れない資格もありますが、働きながらでとれる資格もたくさんあります。
しかし、そのためには学習を続けていくモチベーションの維持が大切になってきます。
できれば、独占業務のある国家資格を取得するのが良いです。
独占業務とは、その資格を持っている人しか行えない業務として国が定めている仕事内容の事です。
いい大学を出ていても、その資格がなければその仕事を行うことができません。
逆にその資格さえ持っていれば、その仕事を行えるので重宝されることになります。
資格さえ持っていれば、経験はあとで積むことができますので、比較的転職はしやすくなります。
その他のアドバイス
年齢が30歳以下の場合は、未経験でもそれほど気にすることなく飛び込んでいけばよいでしょう。
しかし、会社選びは重要です。
給与は業界間でも差がありますが、会社間でも当然あります。
また、業界でも未経験でも働きやすいところとそうでないところがあります。
IT関係などは、人手不足なために未経験可として募集していることも多いです。
さらに言えば、営業職などは学歴も資格も必要ない場合が多く、成績次第では1年目からでも高収入を得ることができます。
しかし、ノルマを達成できない場合は、低い基本給だけで生活しなければならないので、やはり自分の適性を考えて就職する必要があります。